ドローンを活用した災害対応

ドローンを目にする機会は年々増えていますが、ドローンの人命救助や災害現場での活用に注目が集まっていることをご存じでしょうか。
この記事では、災害時におけるドローン活用のメリット・デメリットを解説します。

災害時におけるドローン活用のメリット・デメリット

日本では近年、地震や台風、大雨といった自然災害によって様々な被害を受けています。
ドローンは、このような災害発生時に対応できるツールとして注目されています。

メリット

被害状況の迅速な確認や救助者の早期発見が可能

自然災害が発生した際、現場になかなか人が立ち入ることができないケースも多くありますが、 ドローンであれば空中を飛行して移動できるため、速やかに現場の状況を把握することができます。
また通常の光学カメラ以外にも、赤外線カメラを搭載することで人の体温を検知できるようになり、要救護者の捜索も早急に完了することができます。

コストを抑えられる

ドローンは、ヘリコプターなどの有人航空機に比べて機体の本体価格やメンテナンス費用が安いのがメリットです。
整備、操縦者の教育にかかるコストも抑えやすいため、ドローンを導入するハードルは比較的低いといえます。

離着陸に空港などの広い場所が不要

ドローンは有人航空機に比べ離発着場所の応用が利き、早急に対応できるのが強みですので災害発生後の初期対応として活用することができます。

ハザードマップ作成など情報収集ができる

ドローンは飛行エリアを俯瞰的に見ることができるので、ハザードマップの作成にも役立てることができます。
写真や動画を撮影したり、広範囲を3D測量することができるので効率よくデータを取ることが可能です。

デメリット・課題

天候により飛行の可否が左右する

ドローンは天候条件が飛行に大きく影響します。 ドローンを飛ばすときに気をつけなければいけないのが、風速、気温、降水確率であり、最も注意が必要なのが風速です。
一般的に地上よりも上空のほうが風速が強いことが多いためです。

長時間の使用が難しい

一般的なドローンの飛行時間は10分~40分程度となっており、何時間にもわたって稼働させるのは技術的に難しいです。
またドローンに物資を搭載すると、機体重量が重くなるためさらに飛行時間が短くなります。
しかし近年では、燃料を積んだタイプのドローンなど、最大飛行時間が長い機体も開発されています。

通信環境を整備する必要がある

現在、日本国内でドローンを操縦する際に使用される電波はWi-Fiと同じ2.4GHzの周波数帯です。
複数の電波が飛び交うと通信状況が悪くなる傾向にあり、山間部など大きな障害物がある場所では電波が届かなくなる可能性もあります。
ドローンは飛行中に受信する電波が途切れた際、自動で帰還する機能が搭載されているため、災害時に活用する場合は事前に設定を確認することが重要です。

ドローンの運用管理をする人材育成が必要

ドローンを災害対応で利用する場合、複雑な状況下で飛行させることが考えられます。
最近ではドローンを完全自動運転させる技術も開発されていますが、平常時の活用に限られるものがほとんどです。
刻一刻と状況が変化する災害時においては、手動で臨機応変に操縦できるスキルを持ち合わせた人材を備えることが必要になります。

ドローンの災害時活用事例

熊本地震

2016年に発生した熊本地震では、山岳部の土砂崩れや地割れにより道路がふさがり車が通行できないといった被害をもたらしました。
そこでドローンを活用することにより、3次元で被災状況を把握することができました。
ただ空撮をするだけではなく、地割れした箇所をソフトウェア上に反映させる作業もスムーズに行えました。

九州北部豪雨・秋田豪雨

2017年7月に発生した、九州北部豪雨や秋田豪雨災害で被害状況を把握する際にドローンが活用されました。
現地に派遣されたTEC-FORCE(緊急災害対策派遣隊)により、「被災箇所の調査は速やかに概要を把握する必要があり、2次災害の危険性も伴うことから、ドローンによる調査が効率的」といった報告を受け、ドローンは被災地の状況を迅速かつ安全に把握するのに有効であることが分かりました。

まとめ

自然災害は突然発生し、発生時にはスピーディーに状況を把握することが何よりも重要です。
解決しなければいけない課題もまだまだありますが、ドローンは不測の事態に対応するための十分な性能があるため、今後も災害時や救助活動での活用が進むことが予想されます。